野村資本市場研究所｜シティグループの格下げと「スーパーシニア問題」

サブプライム住宅ローンの延滞・デフォルト増を契機とした一連のクレジット危機は、シティグループなど欧米の大手金融機関に大きな影響を与えている。
シティグループもサブプライム関連資産で大量の評価損を計上したが、その大部分はCDO（債務担保証券）のスーパーシニア（弁済順位最上位の債券）から生じたものである。すなわち、証券化の途中でマーケットが崩壊したために生じた原債権の評価損（ストラクチャリング関連損失）ではなく、保有有価証券の評価損になっている点に注意が必要である。
またシティグループは、SIV（ストラクチャード・インベストメント・ビークル）を簿外の特別目的事業体（VIE）とし、流動性供給の必要性もないとしてきたが、取り扱いを徐々に変えてきている。
この2つの問題を背景に、金融市場ではシティグループの自己資本比率低下が懸念されており、今後のシティの対応、資本政策の成否が注目されている。