野村資本市場研究所｜2008年米国投資信託市場の回顧－株式ファンド・債券ファンドへの資金回帰の可能性

サブプライム・ローン問題に端を発する金融危機の深刻化は、米国投資信託市場にも影響を及ぼした。2008年末の純資産残高は9.6兆ドルとなり、評価損の計上を主な理由として前年より20.1％の減少となった。種類別では、特に株式ファンドでの純資産残高の急落が目立った。
こうした状況は、運用会社ランキングやファンド別ランキングにも反映されている。運用会社の首位がバンガードとなったほか、ピムコやブラックロックといった債券ファンドに強みをもつ運用会社の順位上昇が目立つ。また、ファンド別ランキングでも、ピムコが運用する債券ファンドが首位となった。
資金純流出入の動向をみると、2008年前半には、株式ファンドや債券ファンドにおいても資金純流入の傾向が続いていた。しかし、リーマン・ショックを受けて、9月には全ての投資信託で資金純流出となった。
株式ファンドから流出した資金の一部は、MMF、特に財務省証券などを主な投資対象とする政府債MMFに向かった。ただし、MMFにおいては、その後の金利引き下げなどを受けて、利回りの低下に苦しむ状況に至っている。
今後の注目点としては、株式ファンドや債券ファンドで、資金純流入基調への回帰が早期に実現することとなるか、という点が挙げられよう。この点に関して、2009年1月・2月と、債券ファンドで資金純流入が続いている。