野村資本市場研究所｜米国金融機関におけるソーシャル･メディアの活用

ソーシャル・メディアとは、主として個人が保有する経験、思考、情報を、テキスト、画像、動画などを通じて他者と共有するためのインターネット・ツールである。具体的には、ソーシャル・ネットワーキング・サイト（SNS）、ブログ、仮想空間、そしてオンライン・ビデオ・サイト（動画共有サイト）などである。
金融機関がソーシャル・メディアを利用する意義として、(1)若年世代に対し訴求力のある、金融教育などの情報発信を行うこと、(2)同じ悩みやニーズを抱えた顧客同士のためにコミュニティを提供し顧客満足度を高めること、(3)伝統的メディアの限界･制約を超えたマーケティング活動を展開できること、などが挙げられる。
米国では、ウェルズ・ファーゴなどの大手金融機関がソーシャル･メディアの影響力や有効性に注目して、活用を始めている。具体的には、(1)外部コミュニティ形成（金融教育、SNS設置など）、(2)内部コミュニティ形成（研修、潜在社員のための採用活動）、(3)ブランド価値向上や情報提供、という3つのアプローチがとられている。
日本は、携帯電話等のITインフラが整備されているブロードバンド大国であり、ソーシャル・メディアを利用している個人も多いが、大手金融機関がソーシャル・メディアを活用しているケースは少ない。投資家教育、カスタマイズ化されたサービスの提供、ファイナンシャル・アドバイザーの能力向上、研修･会議の効率性向上など、金融機関にとっても多様な意義を有するソーシャル･メディアに、今後大きな注目が集まる可能性がある。