野村資本市場研究所｜米国で注目が集まる高頻度取引（HFT）の功罪を巡る議論

高頻度取引（High Frequency Trading、以下HFT）を批判したマイケル・ルイス氏の新著「フラッシュ・ボーイズ」が話題を呼んでいる。2014年3月の同書発刊以降、米国のメディアや連邦議会、金融当局幹部がHFTの功罪に関する論争を展開している。
もともと米国では2010年5月のフラッシュ・クラッシュ以降、株式・先物市場の構造改革が継続的に議論されてきたため、金融当局はHFTによって市場が不正の温床になっているとは認識していないとしてきた。
米国証券取引委員会（SEC）は独自に開発した市場データベースを用い、HFTを含む株式市場の構造問題を検証し、そのうえで、必要な制度改革を検討するとしていた。しかし、HFT規制を巡る議論の活発化を受け、2014年6月には、株式市場と債券市場の両者に関して、市場構造改革の具体策を提示し、抜本的な改革を進める方針を明確にした。
一方、ニューヨーク州司法当局や連邦捜査局などがHFTへの調査・捜査を強化している。HFTへの批判が強まるなか、金融業界において、HFTに関連した事業を見直す動きも散見され始めている。
HFTを巡る懸念は単にスピードの速い取引を制限すれば解消するものではなく、市場の分断化が進んでいる米国市場の構造自体に起因する問題でもある。SECを始めとした米国当局が今後、どのような対応を実施し、どのような市場構造を目指すことになるのか、引き続き注目される。