野村資本市場研究所｜インド企業の新たな資金調達手段として発行が拡大するマサラボンド

インド企業の新たな資金調達手段として、海外市場でのルピー建て債券（マサラボンド）の発行が徐々に拡大しつつある。従来、インド企業による海外市場での資金調達は、基本的に米ドル等の外貨建てで行われていたが、2015年9月にマサラボンドの発行が認可された。
発行体にとってのマサラボンドの利点は、（1）為替リスクの回避、（2）幅広い投資家層へのアクセス、（3）資金調達コストの削減、である。他方、海外投資家側の利点として、（1）現状7～9％程度の高い利回り、（2）ルピーの増価による投資リターンの向上、（3）インド国内債に投資するよりも手続きが簡素化されていること、が挙げられる。
住宅金融大手のハウジング・デベロップメント・ファイナンス（HDFC）は2016年7月に300億ルピー（約470億円）のマサラボンドを発行し、インド企業初の事例となった。最終的に海外投資家から867億ルピーの応募があり、強い需要が確認された。HDFCの起債が成功したことで、ノンバンクや国営企業等によるマサラボンドの発行が活発化し始めた。
マサラボンドは、環境に配慮したグリーンプロジェクト向け資金の調達手段としても期待されている。インドは世界で3番目に温室効果ガス排出量が多い国であり、政府が再生可能エネルギーの利用を推進する中、国営火力発電公社は2016年8月にインド企業として初めて海外市場でのルピー建てグリーンボンド（グリーン・マサラボンド）を発行した。
今後の留意点として、ルピー相場の動向や米国の利上げ等により、海外投資家の投資需要が減退する可能性が挙げられる。しかし、マサラボンドは大きな成長性を秘めており、中長期的にはインド企業が海外市場で資金調達を行うための標準的な手段と位置付けられる可能性があると言えよう。