1982年 秋田県立能代高校卒業 1986年 横浜国立大学経済学部経済学科卒業（経済学士） 1991年 シドニー大学経営・公共政策大学院修士課程（経営学修士）

1986年4月 富士銀行（現みずほ銀行）入行   その後、日本バンカーズトラスト信託銀行（現ドイチェ信託銀行）、シドニー大学留学を経て 1991年4月 （株）野村総合研究所　入社 1999年12月 （株）野村総合研究所　資本市場研究部　アセットマネジメント研究室長 2001年7月 野村證券（株）　野村証券グループ本部　経営企画部　課長 2002年4月 立教大学　経済学部　経営大学院　国際企業環境コース　兼任講師（現在に至る） 2002年10月 （株）野村総合研究所　企画部　上席専門スタッフ 2003年4月 野村證券（株）　投資信託部　次長 2005年10月 野村證券（株）　野村グループ本部　経営企画部　次長 2006年7月 （株）野村資本市場研究所　研究部長 2007年9月 芝浦工業大学大学院　工学マネジメント研究科　非常勤講師（現在に至る） 2008年4月 関西学院大学　商学部　客員教授

	「わが国地方債市場のインフラ整備の現状と展望」（共著）『資本市場クォータリー』2007年秋号
	「残高10兆ドルの大台に乗った米国投資信託」（共著）『資本市場クォータリー』2007年春号
	「米国の地方債市場から得られる日本への示唆−発展の鍵を握る家計と投資信託−」（共著）『資本市場クォータリー』2007年冬号
	「残高10兆ドル、拡大続く米国投資信託」『週刊金融財政事情』2007年5月21日号
	「連載　米国最先端に学ぶ」『ファンド情報』（2007年4月9日創刊号から連載、不定期）
	『確定拠出型退職給付制度の概要と展望』（月刊資本市場、99年5月号）
	『「ライフスタイルファンド」と「自社株ファンド」の導入で運用面の充実を』（金融財政事情、99年8月9日号）
	『マスタートラストは年金基金の運用高度化のインフラ』（金融財政事情、99年9月13日号）
	『わが国の公的・企業年金問題への対応』（東京大学社会科学研究所・社会科学研究・第52巻第4号・2001年3月16日号）
	『日本版ＥSOPとして従業員持株制度の活用を』（週刊金融財政事情、2003年9月22日号）
	『アメリカに学ぶ投信ビジネス飛躍の条件』（三回シリーズ、週刊金融財政事情、2005年10月10日号〜10月31日号）

著作一覧へ